1,公認心理師になるには?
公認心理師とは、心理学における専門的な知識を応用して、心の問題を抱えている方に対して適切な助言や指導、相談を行うことができる仕事を行う人たちの事を言います。
公認心理師になるためには、試験を受験して合格する必要があります。
ただし、この試験は大学の心理学を学ぶことができる学科や学部などで必要な科目を履修しなければ受験することが出来ないなどの条件があるので注意しましょう。
この仕事の殆どは、医療や精神医学の研究などに役立てられますが、場合によっては介護福祉施設や企業や産業でのカウンセリング、司法や公安などの組織でも応用されることがあります。
必ずしも、医療業界でのみ活躍できる仕事ではありません。
これまでの心理系の仕事は、不安定な職種であるとされてきましたが、この資格によって心理師の常勤化や企業内での採用が増えてきました。
今後も心理学を応用した医療や教育などの分野や産業は拡大していく可能性が想定されるので、活躍の場は増えていく可能性が高いと言えるでしょう。
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2,公認心理師の年収や給料はどれぐらい?
公認心理師の年収や給料は、一般的な心理学に関わる仕事に携わっている方よりも多いです。
この資格は国家資格であり、なおかつ心理学を履修できる大学などで学ぶことが出来なければ、受験資格を得ることが出来ないからです。
ただし、資格が作られて間もないので、働いている人が少なく現状では正確な年収などのデータを手に入れることが出来ないのが実情です。
ただし、少なくとも心理学を医療業界で活用している方の場合は、年収は300万円から500万円程度であると言えるでしょう。
地方であれば更に年収は低くなることが想定されます。
一方で都心部であれば、すでに公認心理師を取得している人材の数も多く、必要としている医療機関や産業も多いので、年収は400万円から500万円程度になると想定されます。
今後の就職や経済の状況によっては年収は増減するので、断言することは難しいですが、心理学に関わる仕事は様々な分野で応用できるだけでなく、経済の悪化や民間企業における大量人員削減などの政策によって、ストレスや精神に異常をきたしてしまう患者は数多く増えていく可能性が考えられるので、今後の需要は増えていく可能性は高いと言えるでしょう。
もちろん、これらはは心理学の一部の科目を大学などの教育機関で履修を行わなければ、取得することは出来ない国家資格です。
常勤の方が増えていく可能性は考えられますが、一定の年収を手に入れることは不可能ではありません。
3,合格者は2018年の9月で27876名
現状では、この資格の合格者が2018年の9月で27876名であるとされています。
そのため、全国に存在する臨床心理士などの職業に従事している方は限られており、まだまだ市場規模は開拓の余地があるでしょう。
男女比の割合は女性が7割以上で、男性は3割以下となっていることから、女性が活躍することができる仕事と言えます。
最終学歴の殆どが大卒である点から、臨床心理士などの従事者の高学歴化が進んでいく可能性があるでしょう。
そのため、今後臨床心理士や公認心理師などの仕事に就職する場合は、増え続けていく有資格者に差を付けるためにも、独自性を意識して研究や学習を進めていくことが重要です。
この資格は、一度取得してしまえば更新する必要はありません。
そのため、学生の段階に取得したとしても現場に採用される頃には手に入れた知識を忘れたまま現場で働く方も多いです。
なるべく有資格者として、最前線で働くのであれば、資格によって手に入れた知識を前線で生かせなければなりません。
仕事で役に立つものにするためには、資格の更新制度や一定の知識を有していなければ、資格を剥奪するなどの制度が用意されることで一定のブランドを手に入れることが可能です。
しかし、現状ではそのような制度は用意されていないので、資格を取得したからといってすぐに年収が上がるわけではありません。
4,まとめ
更に臨床心理士の殆どは、非常勤で働いているなどの現状もあります。
心理学を専攻する学生たちやすでに働いている心理士などの方が、活躍するにはまだ時間がかかると言っても過言ではないでしょう。
特に、女性の活躍が期待できる仕事なので、女性が働きやすい環境を作っていくことが心理士の活躍に貢献できると言えます。
女性の方であっても働きやすい環境を整えていけば、心理士のさらなる活躍が期待できるだけでなく、公認心理師を目指す学生も増えていくでしょう。
結果的に市場が確立されていき、医療分野や教育機関などだけでなく、民間企業や司法や公安の分野においても採用されることになり、一大国家資格として心理学を専攻する学生の目標になる可能性は高いです。
以上の点からこの資格を取得した心理士の方は、非常勤が多いのが実情であり、年収もそれほど高くはありません。
しかし、今後はさらなる需要の拡大も考えられ、医療機関だけでなく様々な業界での活躍も期待できます。
最終更新日 2025年3月18日 by babylo